温室効果ガスが地球に及ぼす３つの影響とは？具体的な種類を交えて解説

地球温暖化の最大の要因となっているのが「温室効果ガス」です。新聞やニュースでも広く扱われているため、名称を聞いたことがある方は多いと思います。ただ、温室効果ガスの影響や対策について、詳細を把握している方は意外と少ないかもしれません。

本記事ではこの温室効果ガスの影響や対策、CO2削減に繋がるサービスを詳しく解説していきます。ぜひ最後までご覧ください。

温室効果ガスとは？種類や割合は？

温室効果ガスの概要

温室効果ガスとは、大気中に含まれているCO2やメタンなどの総称であり、太陽から放出された熱を大気中に閉じ込める特徴があります。この閉じ込められた熱は逃げ場を失ってしまい、地表が温まってしまいます。温室効果ガス自体は地球の温度を保つのに必要なものですが、量が過剰になると地球温暖化を進行させます。

温室効果ガスの種類とは？割合も解説　

人間活動によって増加する温室効果ガスは、大きくは下記の4つに分類されています。
・CO2
・メタン
・一酸化二窒素
・フロン類等

化石燃料由来のCO2が温室効果ガスの中で最も多く、全体の6割以上を占めています。このため、化石燃料の過剰使用は地球温暖化を引き起こす原因となっています。
日本では地球温暖化対策推進法に基づき、温室効果ガスの削減を進める取り組みが行われています。また、気候変動に最も影響を与えるCO2については、政府間パネル（IPCC）が発生量を抑制するための国際的な法整備を進めています。

温室効果ガスが地球や生活に与える影響は？

温室効果ガスの増加により、世界の平均気温は工業化前に比べて2011年～2020年で1.09℃上昇しています。

CO2やメタンなどの温室効果ガスが増えるにつれて、温室効果によって地上の温度が上昇している状態です。

地球温暖化そのものに対しては、今後もグローバルな課題として各国や各企業毎の対策が求められていますが、地球温暖化による海面の上昇など二次的な影響も懸念されています。

温暖化によって南極や北極の氷が溶け出したことによる海面の上昇が現在も起きていて、1901年から2010年までに約19cmの上昇が見られています。

海面上昇による被害も報告されていて、島国の浸水や高潮による影響、砂浜の消失などのさらなる被害が出ている状況です。

さらに地球温暖化によって農作物が以前よりも強い日照りを受けると、農作物自体が痛むことになってしまいます。

自然災害にも繋がり、洪水や大雨による人や農作物への被害なども懸念されています。

温室効果ガスが地球に及ぼす3つの影響

温室効果ガスが地球に及ぼす影響として、下記の3つが挙げられます。

・気温上昇や干ばつの多発

・水不足

・生態系への影響

温室効果ガスの地球への影響は「温暖化」と一言でまとめられることも多いですが、上記のように様々な面で影響を与えています。

温度が1℃以上上昇した環境は生態系にも影響を与え、また人類にも紫外線としてのダメージが増えるというリスクもあります。

温室効果ガスが生活に与える3つの影響

温室効果ガスが生活に与える代表的な影響として、下記の3つが挙げられます。

・気温上昇による農作物生産量の減少

・異常気象による洪水の増加

・海面上昇による島、ビーチなどの消滅

温室効果ガスによる地球の温暖化は、気温上昇による農作物生産量の減少をもたらす可能性が高いです。農作物の生産量が減少すると、食料品の価格高騰・食料不足のリスクも高まるでしょう。

また気温が上昇すると、異常気象による洪水が発生する頻度も多くなってきます。これまで洪水の被害が少なかった地域でも、洪水による被害が大きくなる可能性が高いです。

地球温暖化の進行によって海面が上昇すれば、消滅してしまう島やビーチも出てくるでしょう。海岸沿いに住んでいる人々が住む場所を失ってしまうリスクも出てきます。

このように、温室効果ガスの増加による地球温暖化は、人間の生活にマイナスな影響を与えます。一人一人が自分たちの生活に関わる問題として、温室効果ガスの削減に取り組まねばなりません。

温室効果ガスを減らすには？世界と日本の削減目標は？

温室効果ガスを減らすために、世界各国と日本はそれぞれ対策や削減目標を設定しています。

具体的にどのような対策や削減目標を設定しているのか確認していきましょう。

世界の国々が掲げる温室効果ガスの対策と削減目標

世界の国々が掲げる温室効果ガスの削減目標と進捗状況は下記の通りです。

国名	温室効果ガスの削減目標	削減目標の進捗状況
イギリス	2030年度に57%のGHG削減（1990年比）	2016年時点で41%の削減を実現
アメリカ	2025年に26～28%のGHG削減（2005年比）	2016年時点で12%の削減を実現
フランス	2030年に40%のGHG削減（1990年比）	2016年時点で18%の削減を実現
ドイツ	2030年に55%のGHG削減（1990年比）	2016年時点で27%の削減を実現

※GHG：Greenhouse Gus（温室効果ガス）の略称。

日本が取り組んでいる温室効果ガスの対策と削減目標

温室効果ガスの排出量を抑制するために、環境省が排出量を年間ごとに調査をしています。様々な取り組みを行っているので、2013年以降、排出量は減少傾向にあります。

地球温暖化対策として、政府は2050年度までに80％の温室効果ガスの削減をスローガンとしています。

下記は、日本が取り組んでいる温室効果ガスの対策の一例です。

・炭素の削減をスローガンに上げて、火力発電においての温室効果ガスの発生を抑制する

・エネルギーマネジメントシステムを促進し、省エネ・排ガス規制を行う

・運輸における輸送機や機器の燃料の改善をする

政府の低炭素物流の推進により、省エネ性能の高い設備の導入も進んでいます。

自動車生産現場においても、政府がEVやFCVといった次世代自動車の生産をサポートし、低炭素化を推進しています。

日本でCO2の排出量を減らすには？CO2を減らせるサービスはある？

温室効果ガスを削減していくためには、政府や企業、個人が一丸となって対策を進めていく必要があります。温室効果ガス削減の足並みを揃えるために活用されている考え方として、「カーボンオフセット」と呼ばれるものがあります。カーボンオフセットが具体的にどのような考え方なのか、確認していきましょう。

カーボンオフセットの定義

カーボンオフセットとは、日常生活や経済活動において避けることができない温室効果ガスの排出に対して、できる限り削減努力を行いながら、削減が難しい排出量に見合った削減活動に対して投資することで、排出される温室効果ガスの埋め合わせを行う考え方です。欧米諸国を中心に取り組みが進んでおり、日本でも民間企業を中心に広がりつつあります。2008年には環境省が「我が国におけるカーボン・オフセットのあり方について（指針）」をまとめ、適切で透明性の高いカーボンオフセットを普及するためにカーボン・オフセットフォーラム（J-COF）が設立されました。J-COFは、オフセットの取り組みに関する情報収集や提供、相談支援などを行い、日本におけるカーボンオフセットの普及に貢献しています。2014年には「我が国におけるカーボン・オフセットのあり方について（指針）第2版」が策定され、国内での取り組みが増加し、日本でも認知度が高まっています。